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思考法

仕事のできない人に腹が立つ!そんなときは差別しろ!!

報われない仕事

職場の仕事量は、どのように決まっているのでしょうか。

仕事の決め方に関して不満を抱えている人が多いです。

なぜ不満が生じるのか。

その不満を、どのように解決していけばよいかを考えていきたいと思います。

仕事量の差は不公平

仕事量に差があることに対して、あなたは不満に感じますか?

正しい主張は思考停止に陥る罠

もしくは、すでに仕事の負担が異なっており、やきもきした気持ちになっているのかもしれません。

その時点で、あなたは職場に大きく貢献してくれていることでしょう。

他の仕事のできないスタッフに腹を立てながら、自分は頑張り損だなどと感じておられることかと思います。

特に、できないスタッフの後始末をつけるときには、なんでこんなやつのためにとか、どうしてこんなことをしなくてはならないのかと不満で一杯になっていることでしょう。

そして、その不満はできないスタッフに向いていきます。

しかし、その不満の矛先は本当にそのできないスタッフに向けるべきなのでしょうか?

全員が同じノルマは現実的か

ここで考えてみてほしいのは、全員が同じノルマというのは職場にとって最善かということです。

例えば病院のリハビリの仕事をしていたとして、担当患者数のノルマを10人と固定したとしましょう。

その場合、簡単に10人こなすことができる人もいれば、8人がその人のキャパシティの場合もあるでしょう。

この問題は、平等と公平の問題でもあります。

例えを極端にしてみましょう。

体重が80kgの男性と40kgの女性が、20キロの荷物を運ぶとします。

二人は同じチームです。

その中で、平等に10kgずつ荷物を運ぶことがチームとしての正しい選択なのでしょうか。

平等に配分を決めると、10kgずつもつことになります。

しかし、大抵の男性は「重たいからちょっと多めに持つよ」と女性に声をかけるはずです。

もしここで、10kgずつもたせようとするのであれば、男性からも女性からも批判されるのではないでしょうか?

この選択は、それぞれの力に応じた公平な選択となります。

自分の給料はどのように決まっているのか

しかし、仕事に関しては売上の差が生じます。

会社に貢献した量が違うのに、待遇が変わらないのはおかしいという論理になる人がいますよね。

確かに、給料は同じなのに仕事量の差が異なるのは、不満に感じますよね。

そのような方には、自分の給料はどのような契約できまっているのかを考えてみてほしいのです。

日本の会社の給料は、成果では評価されませんよね。

ではどのように計算しているのかというと、あなたの時間を会社が買っているのです。

1日の8時間を会社に売り渡す契約をしているのです。

なので、成果に関わらず毎月同じ金額の給料を受け取ることができます。

自分の成果が落ちたときにも一定の給料を受け取っておきながら、不満を述べるというのもおかしな話ですよね。

給料についてのお話は、もう少し掘り下げて考えると理解が深まりますが、ここでは書くと長くなってしまうので、別の記事を参照してください。

仕事のできない人は差別してもいい

本来であれば、外国のように自分の仕事に対する成果で給料を支払われる方が望ましいと考える人も多いです。

しかし、現代の日本でもまだまだ難しいのが現状です。

個人事業主や経営者は、成果で収入が決まります。

あとは、非常勤の訪問リハビリも成果給です。

成果給が必ずしもいいかというと、そうでもありません。

特に、新型コロナの影響で明らかになったと思いますが、もし個人事業主だった場合、収入0どころか、赤字になっている人がたくさんいますよね。

毎月同じ金額が振り込まれるというのは、自分の時間を会社に売っているからなのです

その時間にいくらの値段をつけるのかは、面接の際にきちんと話をしましょう。

そして、会社に買われた時間を会社が法律に違反しない範囲で、どのように使うのかは会社が決めることなのです。

なので、仕事の量が不平等というのはそもそも、的はずれな事を言っていると思います。

不満であるのならば、会社と話し合うべきなのです。

ですが、人間の間ですからそのような気持ちになるのはある意味、当然のことです。

そのことに対しての対策も組織にはあります。

それは、差別することです。

会社という仕組みの中では、仕事のできない人を差別しても問題ないのです。

会社と労働者の間で時間をいくらで売るのか話をつけたのに、周りの人から差別される人たちは、はっきりいって不当な扱いを受けています。

ですが、会社という仕組みがそのように成り立っていますし、同僚からの圧力で、ものを言える立場ではなくなってしまいます。

環境によっては、差別のない環境もあるとは思いますが、大抵の組織では、仕事のできない人を差別します。

日本では、差別という言葉をよく使います。

差別とは、本来平等であるものを不平等に取り扱うことです。

本来であれば、自分の時間をいくらで会社に売るのかは、自分と会社の問題です。

それを棚にあげて、仕事のできない人を攻撃するのは差別です。

会社の空気ではそれを公然と認めていますよね。

翌々考えてみるとおかしな話ですが、それをおかしいと考える人は少ないです。

どんな環境でもできない20%は生まれる

チームで仕事を行うとき、必ずできないスタッフというものが生まれます。

いわゆる「働きアリの法則」というものです。

どのような環境においても、20%のできる人と60%の普通の人、そして20%の仕事のできない人が生まれてしまうという法則です。

どのような原理になっているのかはわかりませんが、今まで誕生してきた組織の殆どがこの法則の通りになっています。

なので、本来実力のある人だったとしても、環境によってはできない20%になってしまう可能性があります。

能力があれば、どんな環境でも成果を挙げられると考えている人がいるかも知れません。

しかし、現実には成功者と呼ばれる人であったとしても、うだつの上がらない時代があったりするのです。

マネージャーは60%が課題

ここで視点をずらしてみたいと思います。

職場のマネージャーはチームに成果を挙げさせることが任務となっています。

80:20の法則」というものがあります。

こちらの法則は、成果の80%は20%の原因によって生み出されるという考え方です。

なので、マネージャーは20%の社員にできるだけ、気持ちよく挙げられるだけの成果を上げてもらわなくてはなりません。

そのためには、全員の仕事量が同じではいけないのです。

並行して、仕事の量に不満が生じないように、ガス抜きもさせなくてはなりません。

その結果、できない20%の人間は仕事にできる20%の人間にサンドバックにされても問題はないのです。

できない20%の人間は、サンドバックになることでその役割を果たしているのです。

本来であれば会社に向くはずの矛先が、20%のできない社員に向くのであれば、マネジメント側からすると大成功です。

仮に、差別されている社員が辞めたところで、不思議と別のサンドバックが生まれるものです。

サボることでしか解決できないのか

以上のことから、会社の都合では、できる人にたくさん働いてもらうほうが理にかなっています。

ですが、それだと周りよりも真面目に働いている人が、損をしてしまうという結論になります。

その問題を解決する方法があります。

サボりましょう

もし、真面目に働くことに自分なりの意義を見いだせないのであれば、サボればいいと思います。

仮にあなたが仕事のできる社員を辞めたところで、別の社員が仕事のできるポジションに収まります

自分のポジションに収まったスタッフに、でかい態度を取られたとしてあなたはサボっているので我慢しなくてはなりません。

おそらく真面目な人なので、周りからそのような態度を取られるのが不快になるでしょう。

そうなったら、また真面目に働いて、先程されたことを同じように繰り返せばよいのです。

このように考えていくと、会社というのはよくできている仕組みですよね。

かならずしも、すべての会社がこのような仕組みで成り立っているとは限りません。

しかし、どのような職場でも同じ事態が起こりうるということを理解してほしいのです。

そして、対策としては、目の前の成果や数というものだけにとらわれるのではなく、高い視座で物事を見渡してほしいです。

職場での高い差別を解消するには、成果の上げているスタッフが、そうではないスタッフの役割をきちんと認めてあげる必要があります。

若いスタッフが多いと難しいかもしれませんが、努力してみる価値はあると思います。

まとめ

仕事量に不満を述べている段階では半人前。

まずは、給料の交渉を組織と行うこと。

そして、他人の給料交渉に干渉しないこと。

高い視座から物事を眺め、職場内の差別をどうするか自分なりの判断をする。

場合によってはサボることも選択肢の一つ

答えのある世の中。答えのない人生。